★「リーマン・ショックの直後となる０８年９月末（64兆8621億円）にほぼ並ぶ水準まで回復しており、金融危機で資産運用に極端に慎重になっていた個人の投資意欲は平時に戻りつつある」と日経新聞４月１４日号は分析する。

★この１年間の投資信託に対する「個人の投資意欲」の核は、「新興国」と「高分配」にあるという。「個別の投信で０９年度の買越額が大きかった上位２０本のうち８本はブラジル関連で、その他もすべて海外資産を対象にした投信」（同紙）という。

★その半面、日本株投信の売却が進んでいるのも０９年度の投信の運用状況でもあるという。「０９年度は売却額が新規購入額より４２９６億円多く、０８年度（２０１１億円の売却超）よりも売りが拡大」（同紙）というから、日本株投信は淋しいポジションに立ち入りつつある。

★０９年度の投信の状況は、売却速度が増しているのも特徴。
「投資家が１つの投信を保有する平均期間は０９年度は約２.９年と、０８年度に比べて１.５年も短くなっている」（同紙）ともいう。個人の投資意欲は高いがリスクに対してもクイック・レスポンス。儲かったら脱兎の如く売り抜ける。０８年秋のリーマン・ショック、その後の金融危機、市場大暴落で学習した個人投資家の運動神経は、投信の世界を短期決戦、短距離型に変えつつあるのか？「新興国」と「高分配」投信の命運、今しばらく眼が離せない。